【ネット通販を始めたい方向け】月額0円で始めるECシステム2選
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株式会社nuuun
関口翔之介
2024-12-19

こんにちは!
株式会社nuuunの関口です。
中国やアメリカでは、EC化率が伸び続けている昨今、日本では、「9.38%(2023年度)※」とまだまだ低い水準ですが、ネット通販に参入するプレーヤーがどんどん高まっている印象を受けます。
実際、弊社でも新規自業でネット通販への参入を検討している企業からのご相談を多くいただきますが、事業のスタート段階で大きくコストを投資することに対してリスクを感じ、なかなか意思決定が進まず時間だけが経過してしまうというケースも少なくありません。
今回は、ネット通販を始めたいけどできるだけ投資を少なく、最小限で初めてみたいという方向けに月額0円から使えるネットショップ構築サービスを2つ紹介します。
月額0円で始められるネットショップ構築サービス2選
ネットショップを始めたいけど、どのプラットフォームが最適か迷っている方へ!無料でネットショップを構築できるサービスとして有名な2つのサービスBASEとstores.jpはご存じでしょうか?
それぞれの特徴やデザイン、SEO対策、料金プランなどを詳しく紹介します。初心者でも簡単に始められるネットショップ構築の方法を探している方は、ぜひ最後までご覧ください。どちらのサービスがあなたに最適か判断する材料になったら幸いです!
1. 月額0円で始められるネットショップ構築サービス2選
BASEとstores.jpは、オンラインショップを簡単に作成できるプラットフォームです。
どちらも日本国内で人気がありますが、提供する機能やサポート体制には違いがあります。以下では、BASEとstores.jpの特徴と概要、利用者数や信頼性について詳しく比較していきます。
1.1. BASEの特徴と概要
BASEは、初心者でも簡単にオンラインショップを開設できることが特徴です。テンプレートが豊富で、デザインの自由度が高いです。BASEの強みは直感的な操作性にあります。数クリックで必要なページや機能を追加できるため、技術的な知識が少ない方にも優しいです。
また、無料プランが用意されているため、初期費用を抑えたいという利用者にも適しています。BASEでは、クレジットカード決済や銀行振込など、多様な決済方法をサポートしています。これにより、購入者に便利な支払い手段を提供できます。さらに、商品管理や注文処理機能も充実しているため、効率的にショップ運営ができるでしょう。
1.2. Stores.jpの特徴と概要
stores.jpも、シンプルでわかりやすいインターフェースが魅力です。初心者でもスムーズにショップを立ち上げられます。stores.jpの特長は、充実したマーケティングツールとサポート体制にあります。キャンペーンやクーポンの発行が容易にでき、集客力を高められます。同時に、メールサポートやFAQが充実しており、利用者の疑問解消に役立つのです。
また、売上分析機能も優れており、経営の改善点や今後の戦略を練る際に活用できます。stores.jpは、スマホからの操作もしやすく、外出先でも管理が可能です。特にデザインテンプレートはレスポンシブ対応しているため、PCだけでなく、スマートフォンやタブレットでも見やすく表示されます。
2. ショッピングカートのデザイン比較
ショッピングカートのデザインは、利用者の購買意欲に大きく影響します。
デザインは、購入プロセスをスムーズにし、結果として売上向上につながるため、デザインの重要性は極めて高いです。それでは、具体的なデザインとテンプレートの違いについて見ていきましょう。
2.1. BASEのデザインとテンプレート
BASEのテンプレートはカスタマイズ性に優れています。CSSやHTMLの知識があれば、デザインを自由に調整することが可能です。これにより、ブランドイメージに沿った独自のデザインを実現できます。さらに、BASEは定期的に新しいテンプレートを提供しており、トレンドに合わせたデザイン対応が可能です。
また、テンプレートの多様性とカスタマイズ性が高いため、さまざまなビジネスニーズに対応できるのが魅力です。
2.2. stores.jpのデザインとテンプレート
stores.jpのテンプレートも多彩で、様々な業種に対応したデザインが用意されています。特に、アパレルやインテリア関係のビジネスに適したテンプレートが豊富に揃っています。ユーザーは、簡単にプロフェッショナルな見た目のオンラインストアを立ち上げることができます。
また、stores.jpのテンプレートはデザインのカスタマイズもシンプルで、容易に変更が可能です。さらに、SEO対策も考慮された設計になっており、検索エンジンでの露出が高まりやすくなっています。
3. 費用と料金プランの比較
ネットショップを開設する際、費用は非常に重要な要素であることが多いです。特に、BASEとstores.jpのようなプラットフォームを利用する場合、料金プランの詳細を理解しておくことは重要です。今回は、それぞれのプラットフォームの料金プランについて詳しく説明し、初期費用と運営コストの比較を行います。
3.1. BASEの料金プラン
BASEは、無料で基本的な機能を利用することができ、商品登録や販売手数料も比較的良心的です。また、月額費用が発生しないため初期投資を抑えたい方に向いています。ただし、売上の3.6%に決済手数料がかかるため、売上が増えるとその分コストも増える点に注意が必要です。
BASEでは、他にも追加機能として独自ドメインの設定やデザインカスタマイズがあります。一部有料なオプションもありますが無料枠で利用できる範囲も多いため、初心者から中級者まで幅広く対応しています。有料のアプリを導入することで、さらにビジネスの幅を広げることが可能です。
3.2. stores.jpの料金プラン
stores.jpは、シ無料プランでも十分な機能が揃っており、基本的なオンラインショップ運営に必要な機能が全て揃っています。無料プランでは売上の5%が手数料として発生しますが、有料プランを選択すると3.4%に減少します。月額1,980円のスタンダードプランにアップグレードすることで、更に高度な機能を利用することが可能です。
有料プランでは、例えば、決済方法の多様化や、カスタマイズ可能なテンプレートの利用が可能になります。特にプロフェッショナルプランになると、手数料が2.9%まで抑えられるため、大規模な取引を行う場合には有利です。その他にも、サポート体制が充実しているため、困ったときに安心して利用できる点も特徴です。
3.3. 初期費用と運営コストの比較
BASEとstores.jpの料金プランを比較すると、無料プランでの初期費用が大きな差となります。BASEは、基本無料で利用でき、運営を開始するのが容易です。一方、stores.jpも無料プランがあり、基本機能を利用するには問題ありません。しかし、有料プランにアップグレードした際には、月額料金の分運営コストが増えるため、長期的に見た場合のコストパフォーマンスを考える必要があります。
運営コストに関しては、各プラットフォームで手数料の違いが大きなポイントです。BASEは売上の3.6%の手数料がかかり、stores.jpは無料プランで5%、有料プランで3.4%から2.9%となります。それぞれのビジネス規模や運営方針に応じて適切な選択をすることが重要です。
5. 総合評価とおすすめポイント
BASEとstores.jpは、それぞれに特徴がありますが、初心者から中級者まで、幅広い層に対応するメリットを持っています。特に、初めてネットショップを運営する方にはおすすめです。
5.1. BASEのメリットとデメリット
BASEのメリットは、まず使いやすさです。初心者でも簡単にショップを作成できるため、スタートアップには最適です。また、初期費用がかからないので、低コストで始められます。さらに、豊富なデザインテーマが用意されており、直感的に操作できます。一方、デメリットとしては、カスタマイズの自由度がやや少ないことです。もう一点は、追加機能を利用する際に別途費用がかかる場合があることです。基本機能でも十分利用できますが、高度な機能を求める場合は、それなりの投資が必要です。これらを踏まえて、自分のビジネスに合うかどうか検討することが重要です。
5.2. stores.jpのメリットとデメリット
stores.jpのメリットは、シンプルな操作性と豊富なテンプレートの選択肢です。また、ユーザーサポートが充実しており、困ったときにも安心です。さらに、独自の集客支援プランがあり、ニーズに応じたマーケティングが可能です。デメリットとしては、無料プランが期間限定であることがあります。また、一部の機能は有料プランでないと使えない点も注意が必要です。カスタマイズの自由度も少ないため、特別な機能を求める場合には制約が生じることがあります。こうした点を考慮に入れ、自身の運営方法に合ったプランを選ぶことが大切です。
5.3. どちらのサービスが最適か
どちらのサービスが最適かは、あなたのビジネス目的やスキルレベルによります。初心者で低コストで始めたいならBASEが良いでしょう。ただし、ある程度のカスタマイズや独自機能を求める場合は、stores.jpが適しています。両方ともトライアル期間があるので、実際に試してみて使いやすさを確認するのも一つの方法です。また、サポート体制や追加機能の豊富さも考慮に入れるべきポイントです。実際の使用経験を通じて、最適な選択をすることが重要です。選んだサービスでビジネスを成功させるためには、しっかりと準備と計画を立てることが必要です。
※経済産業省「2023年の国内EC市場とインターネットおよびスマートフォンの利用動向などに関する報告書(電子商取引に関する市場調査報告書)」調べ
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